MEMBER メンバー・組織
MEMBER メンバー
  • 大口 敬
    教授 大口 敬 生産技術研究所 交通制御工学/ 交通流の科学とマネジメント技術
  • 関本 義秀
    教授 関本 義秀 空間情報科学研究センター 空間情報/都市情報学/ 社会基盤情報学
  • 本間 健太郎
    准教授 本間 健太郎 生産技術研究所 空間計画理論/都市解析/ 建築計画/建築設計
  • 連携研究者
  • 准教授 澁谷 遊野 情報学環・学際情報学府 空間情報/社会情報学
  • 准教授 瀧川 裕貴 人文社会系研究科 社会学/計算社会科学

2024年4月1日、
国立大学法人東京大学(以下 東京大学)と阪急阪神ホールディングス株式会社は、
東京大学モビリティ・イノベーション連携研究機構に、社会連携研究部門
「データインフォームド都市・交通学」を設置しました。

産学連携による
実践的な取り組み

DTUMは東京大学と阪急阪神ホールディングスが
密に連携をとることにより、
より実践的で社会に還元される成果を
創出することを目指しています。

実際の
都市計画や開発への適用
フィードバック 実務上の
課題の提起
ORGANIZATION 組織について
  • 東京大学 モビリティ・
    イノベーション連携研究機構

    東京大学 モビリティ・イノベーション連携研究機構は、自動運転を中心とした革新的なモビリティ研究の最先端かつ総合的な研究組織を目指して、東京大学内の8部局(研究科、研究所、センター)が連携した機構です。学の連携・融合により、モビリティ・イノベーションに資する基礎研究や知の体系化を推進するとともに、単なる社会還元を超えて学術研究と実社会が真に連携するモデルを創出し、地域社会への実装を推進します。
    東京大学モビリティ・イノベーション連携研究機構の詳細は、webサイト
    (https://utmobi.u-tokyo.ac.jp/)を御覧ください。

    東京大学モビリティ・イノベーション 連携研究機構 機構長 須田 義大
    東京大学モビリティ・イノベーション
    連携研究機構 機構長
    須田 義大

    モビリティ・イノベーション連携研究機構は、学の連携・融合により多様なモビリティのイノベーションを多角的に推進して参りました。今回、阪急阪神ホールディングス株式会社のご支援により社会連携研究部門「データインフォームド都市・交通学」を初めて設置することができましたので、更に研究の幅が広がり、その成果が社会に還元されていくことを期待しています。

  • 阪急阪神ホールディングス株式会社

    阪急阪神ホールディングスグループは、都市交通、不動産、エンタテインメント、情報・通信、旅行、国際輸送の6つのコア事業を中心に、沿線をはじめとした良質な「まちづくり」に貢献し、豊かなライフスタイルを提案する企業グループです。
    同社が推し進める「阪急阪神DXプロジェクト」では、グループ共通IDでグループ横断的に顧客データを統合し、CRM(Customer Relationship Management)の向上や事業の改善・創出に役立てています。
    阪急阪神ホールディングス株式会社の詳細は、webサイト
    (https://www.hankyu-hanshin.co.jp/)を御覧ください。

    阪急阪神ホールディングス株式会社 執行役員 人事総務室・グループ開発室(DX・IT担当)野村 欣史
    阪急阪神ホールディングス株式会社
    執行役員 人事総務室・グループ開発室(DX・IT担当)
    野村 欣史

    当社グループは、都市交通事業をベースに多岐にわたる分野において、これまでになかったサービスを次々と提供し、100年以上にわたり沿線価値の向上に努めてきました。当社グループが培ってきたまちづくりのノウハウや都市データと東京大学が持つ幅広い専門性の掛け合わせにより、地域の発展に貢献できる成果が得られることを期待しています。

データ分析ラボについて

データ分析ラボは、阪急阪神ホールディングスグループの顧客データ(属性、サービス利用実績等)の統合やこれによる新たな都市データの拡充を図るために、東京大学との産学連携により2021年4月に阪急阪神ホールディングス内に設立した組織です。統計解析や最新の機械学習等を適用した分析だけでなく、グループのデータを統合した顧客データ基盤構築などのデータ収集、分析結果を用いたコンサルティングやシステム化に至るまでのビジネスインテリジェンスにも深くかかわり、事業部門でのデータ活用の支援を実施しています。